子どもと私が育つ！楽しむ！育児情報誌

表１の学校教育費が通学にかかる最低額です。習い事をさせたい、塾に通わせたいとなると、学校外教育費が必要になります。でも裏を返せば、最低額さえなんとかなれば、子育てはできるのです。
　
「どのような教育をさせるのか、周囲に振り回されることなく考えたいですね。例えばママ友とのお付き合いや習い事なども積み重なると大きな出費になります」。
　
あまり小さなうちにたくさんの習い事をしても、結局は続かなかったり、無駄になってしまうケースもあるようです。あわてて習わすよりも、子どもにとって身に付く時期を親として吟味し、有効に習い事費用をかけたいですね。
　
「塾を選ぶときにも、補習塾なのか、進学塾なのか、入るときに把握しておきましょう。進学を本気で考えていたわけではなかったのに、流されるまま受験をするようになって教育費が想像以上にかかった……という話は、よく聞きます」。
　
受験させて遠い学校に通わせるのは、親にも子にも負担がかかるでしょう。家計も念頭に置きながら、子どもをどのような環境の中で育てたいのか、「何を大切にしたいのか」を常に意識して判断することも大切なようです。

教育資金を貯めるために、パートや復職を考えているママも少なくないはず。働き方のコツはあるのでしょうか。
　
「夫の扶養家族でいられる年１０３万円までのパートをと考えているママも多いようですが、パートは何年働いても年収１００万にしかなりません。それならいっそのこと、多少の税金を払っても契約社員などのステップアップを狙ってみてはいかがでしょう。収入もアップできる働き方をした方が、家計を支えられます。１０３万円の壁にばかりこだわる必要はないと思いますよ」。
　
確かに、例え保険料を払うことになっても、国民年金から厚生年金になるなどその分の老後の年金も厚くなります。