子どもと私が育つ！楽しむ！育児情報誌

子どもが小さな今のうちに一気に貯蓄をする方法も

教育資金は、中学、高校と年齢を重ねるにつれ、塾の費用や学費の負担がかかるようになってきます。逆に、子どもが小さなうちは「医療費助成制度」によって医療費がかからなかったり、義務教育中は学費がかかることもないので、日頃の出費は抑えられます。ですから、小学校卒業までに一気に教育資金を貯めておくのもひとつの手です。子どもが生まれてから小学校卒業までは12年ありますから、仮に毎月２万円積み立てれば、元金だけで２８８万円、３万円ずつなら４３２万円貯められることになります。
　
ミク世代の教育費といえばお稽古が考えられますが、将来を見通して、この時期に無理をしてたくさんのお稽古をさせるのではなく、１つ２つに絞って教育資金にまわすほうが得策ともいえます。行政が運営している体育館の水泳教室、体操教室を利用するなどしてお稽古費用を節約するのも手です。

 

 

祖父母から贈与を受ける場合は？

悪い話ばかりではありません。平成25年～平成27年12月末までの期間限定で、「教育資金贈与の特例」として、祖父母が孫の教育資金を一括贈与した場合に、孫ひとりにつき最大１５００万円まで非課税になりました。
　
この教育資金とは、小学～大学院までの学費がメインですが、500万円まではお稽古や塾代などに使うこともできます。ただし、誰が誰に贈与したか、また教育費に使ったことが明らかになるよう、専用の口座を開設するなどの手続きが必要になります。
　
一方で、もっと手軽に贈与を受ける方法もあります。年間１１０万円以内の贈与なら、基礎控除の範囲内のためそもそも贈与税がかかりません。口座の開設や申告手続きも必要ありません。

 

 

老後資金についても考えてみよう

結婚・出産の早かったひと昔前は、子どもが大学に行き教育資金の支払いが終わってから老後の貯蓄ができました。でも近年は、結婚・出産の時期が遅くなっている傾向にあるので、教育資金と老後資金を同時に考えなくてはなりません。年金生活をしている65歳男性と60歳女性の夫婦の場合、ひと月に27・1万円（※）の生活費がかかるといわれています。
　
教育費はもちろん大事ですが、将来の子どもの負担を軽くするためには、自分たちの老後資金も同時に考える必要があることを忘れないようにしましょう。

 

※総務省による平成24年家計調査（家計収支）から算出