夫婦共働きでどちらかにもしものことがあったら！病気で長期入院　収入が減るけど保険は頼れる？（保険見直し本舗）　- 育児情報誌miku（ミク）

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夫婦共働きでどちらかにもしものことがあったら！

病気で長期入院　収入が減るけど保険は頼れる？

先日待望の第一子が生まれました。私は育休中ですが、これからは子どものためにももっと頑張ろうねって2人で誓い合ったところです。我が家の家計は夫婦2人が働いてやっと。もしもどちらかが病気で倒れたり入院して働けなくなった場合は、いきなり生活が行き詰まっしまうのは必至です。どう備えれば良いでしょうか？

今回の解説は
コンサルティング・アドバイザー
小関美穂

自分の加入保険の内容さえ知らない？

ご夫婦それぞれ、お互いが加入している保険の内容をご存じですか？お互いどころか、自分の生命保険でさえ「相談するために初めて保険証券を見た」という方が多いのです。「ご両親のお付き合いで」とか、「社会人になった時に薦められるままに」とかで、独身の時に加入しているからです。保障の中身をきちんと知らないまま、保険料だけ払っているという人が多いのもしかたありません。

どちらかが病気やもしもの事が起きると

夫だけが生命保険に入っていて、妻は何も保険に入っていないというのもよく見られるケースです。しかも死亡保険だけだったりします。夫婦共働きだと、どちらか働けなくなったり、もしものことがあると、生活そのものがたちまち立ち行かなくなるケースも少なくありません。妻が病気で長期入院したりすると収入も途絶え、生活費に加え入院費や治療費などを貯金を切り崩しながら払っていくことになります。
　
ただし、病気などで長期間仕事ができなくなった場合に休職し、会社からの給与支払いが停まっても、会社員で健康保険に加入していれば、傷病手当金が支給されます（仕事中の事故などは労災保険の対象となり、傷病手当金は支払われません）。4日以上の休職で4日目からの休みに対して、標準報酬日額の2／3が支給されます。傷病手当金の支給を受けるためには申請が必要ですので、ご注意ください。

死亡保険金よりも長期入院への備え

実際に長期で仕事に付けない事態になるのは、病気などでの長期入院です。〈生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／平成25年度〉では、1日あたりの自己負担費用の平均2万1千円となっていますが、全体の約7割は2万円以下。一番多いのは1万円〜1万5千円。この金額には交通費や衣類・日用品代などの入院費以外のものも含まれていますので、一般的に入院費は1日あたり1万円前後と言われています。
　
もしもの長期入院に備えるためには、傷病手当金などでまかなえない収入の目減り1／3と、入院費の自己負担分を考えておかなければなりません。

生命保険や医療保険で月々は少ない負担で備える事も可能です。
　
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コンサルティング・アドバイザー　小関美穂